アクアス空調設備 テクニカルサポートのポイント

「株式会社アクアス」の空調設備事業は、設備機器メーカーとのタイアップにより、機器の構造まで理解したうえで行います。そのため何か起こっても徹底した原因調査と細部までのメンテナンスが可能。空調設備・ダクトに関するスペシャリスト集団として機器の大小もメーカーも問わず、アフターサービスを含めた管理まで対応いたします。

アクアスの空調設備事業の6つの特長

特長1:豊富な実績

大型施設から小型店舗まで、施設・設備の大小を問わず対応いたします。メンテナンス専門の業者ではなく、機器の構造から把握しているため、機器に使用できる薬剤の配合比率など専門的な知識を豊富に蓄積しています。さまざまな状況に合わせて、徹底した原因調査を行ったうえで、臨機応変に安心のメンテナンス内容をご提案します。

特長2:IAQ工法

当社は環境衛生事業に取り組むオンリーワン企業「赤門ウィレックス株式会社(リンクhttp://a-willex.com/)」とタイアップしています。赤門ウィレックスの採用している「IAQ(Indoor Air Quarity)工法」は、日本空調システムクリーニング協会(JADCA)指導のもとダクトに強力な吸塵器を取り付け、ダクト内に溜まっているホコリを徹底的に取り去る、独自の工法。清掃後はファイバースコープでダクト内を点検し、清掃状態をしっかりチェックするところまで行います。

特長3:メンテナンスも新規設計・設置も可能

当社はメンテナンスのみを行う空調機器管理業者ではありません。空調機器施行メーカーとタイアップし、新規設計と設置も自社で行います。設置後のメンテナンスには、管理や修理、熱交換器の清掃など、設置を通して空調機器の構造まで詳細に理解している業者だからこそできる、総合的なメンテナンスを行います。元請け業者になるので、メーカーが行うメンテナンスより低コスト。設置したメーカーは問いません。

特長4:技術資格保有者が常駐し対応

当社には、「建築物環境衛生管理技術者」など、空調機器の専門家とも言える、各種技術資格保有者が在籍しております。そのため、お客様の状況に合わせて、修理のみならず提案まで含め、課題解決のためにさまざまな対応をします。

特長5:アフターサービスも含む管理体制

当社はメンテナンス専門業者ではないため、修理や清掃などのメンテナンス業務はもちろん、空調機器のアフターサービスも管理内容に含め対応します。それぞれで業者を分ける必要がなく、トータルにお任せいただくことで、コストダウンにもつながります。

特長6:設置からアフターサービスまで対応・24時間体制のメンテナンス体制

当社では空調設備関連業務のほか、水処理事業なども手がけています。水処理のテクニカルサポート技術も共有しているため、空調機器の防水処理など、空調のみにとどまらない多方面からの課題解決を可能にしています。空調設備・ダクトに関するスペシャリスト集団として、空調設備ダクトが関わるあらゆることをご相談いただけます。また、24時間体制でメンテナンスや管理を行う体制を整えています。

空調設備の豆知識

業種によって異なる消費される電力の内容

早朝から午後まで営業する小売店と、24時間営業のスーパーマーケットでは、電力消費の内容が大きく異なります。卸・小売店や、食品スーパーマーケット、医療機関など、主に昼間の時間帯に事業を行う業種は、冷蔵庫やショーケース、照明などに多く使われます。

一方で、夜間まで営業することの多い飲食店や旅館・ホテルなどは、厨房機器で使われる電力と、冷暖房機器などに使われる電力が多い傾向にあります。また、工場などの製造業では、生産設備に多くの電力が使われます。共通しているのは、空調設備に使われる電力です。空調整備に必要とされる電力は、昼夜を問いません。

工場で省エネを図るためのポイントは?

工場では空調機器が、生産設備から出る排気などの影響を受けやすい環境でもあります。そのため、空調機器の「保守管理」と「設備導入」が、最も省エネ効果が高いと言われます。

保守管理は、空調機器のメンテナンスです。フィルターの定期清掃・点検や、空気系統のエア漏れ、蒸気漏れ補修、蒸気系統の保温などを行うことで省エネ効果が高まります。

設備導入は、従来の空調機器に新たな機器を加えることです。当社では、高効率照明器具・空調設備やインバーターなどの高効率機器などを導入することをおすすめしています。

業務用ビル・事務所では、トップランナー(高効率)機器が省エネに有効

省エネ効果を高めるための策としては、業務用ビル・事務所でも、工場と同じく「保守管理」と「設備導入」が有効です。

空調機器のランプやフィルター、給油設備などの清掃と点検、定期的な交換といった保守管理が、オフィスに高い省エネ効果をもたらします。オフィス特有の策としては、トップランナー(高効率)機器の導入。高効率照明機器や、高効率空調設備など、高い効率の機器を積極的に活用することが、消費エネルギーの削減につながります。

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